コロナウイルス検査の急増がもたらす医療診断薬においてのプラス面とマイナス面

コロナウイルス検査の急増がもたらす医療診断薬においてのプラス面とマイナス面

過去一世紀以上において最悪の世界的な公衆衛生上の危機は、さまざまな分野に深刻な影響を及ぼしています。当然のことながら、医療は最も影響を受けている業界の一つであり、その中でも体外診断用医薬品において大きな変化が起きています。

急速に変異する新たな病気の正確な検査に対する需要が大規模かつ急激に高まったことで、診療所、検査室、さらには医療システム全体に大きな負担がかかり、その多くはすでに有資格者の不足に悩まされていました。

新型コロナウイルスの封じ込めが急務となったことで、通常であれば他の疾病や症状の検査に投入される資源が吸い取られ、必然的に一部の他の疾病患者にとっては最適な結果が得られなくなっています。しかし、診断薬への関心が高まり、その重要性が認識されるようになったことで、長期的には診断薬分野はこの後大きく活性化し、まだ見ぬ利益をもたらす可能性があるのも確かです。

検査時点

ワクチンと同様に、さまざまな種類の検査が行われています。唾液や粘液中に含まれる活発なコロナウイルスを調べる検査と、免疫系がウイルスと闘ったことを示す抗体を調べる血液検査の二つが主な手段です。

唾液や粘液の検査には、大きく分けて2つの種類があります。

抗原検査や側方流動免疫測定法は、ウイルスの被膜を同定して検査するもので、製造コストが安く、一般的に短時間で結果が得られるのが特徴です。イベントや旅行者を対象とした集団検診でよく使われます。ただし、活動中のウイルスを見逃しやすいという欠点があります。

RNA(リボ核酸)またはPCR(ポリメラーゼ連鎖反応)分子検査は、コロナウイルスの核酸の存在を検出するもので、はるかに感度が高くなりますが、それでもなお、偽陽性や偽陰性のリスクが残ります。コロナウイルスから回復して、すでに感染力がなくなった後であっても陽性と診断されることがあります。抗原検査もRNA/PCR検査も、感染力を見極める上では、あまり正確とは言えません。

これらの分子検査では、鼻腔内に加えて、喉の中央部から経口的に検体を採取することができます。新しい検査の中には、唾液を採取するだけのものもあり、身体への負担がはるかに少ない方法で採取することができるようになりました。

検査方法が多様化したことで、課題も出てきました。例えば、日本政府は、入国の際に特定のPCR検査しか認めていませんでした。また、鼻腔内と口腔内の綿棒検査の結果が同じ証明書に記載されていたために、航空機への搭乗を止められた旅行者の事例もありました。外務省は7月1日に規則を変更し、出発前の検査において、どちらの検査でも認めることにしました。 

国ごとに異なる問題

検査の規模は、国によって大きく異なります。英国では人口100万人あたり340万回以上の検査を実施しており、平均的な人が複数回検査を受けていることになります。一方、日本では人口100万人あたり14万人に満たない検査数ですが、コロナウイルスに関連した死亡者数は英国の数分の1にとどまっています。

検査は、空港や集団検診センター、民間の診療所、公立病院など、さまざまな場所で実施されています。 ここで共通した問題のひとつは、検査の実施と診断機器を使っての検査室での結果分析の両方において必要な人材が不足しているということです。

今回のパンデミックが始まって以来、5億件以上の検査を実施してきた米国では、検査室のスタッフ不足のため、何ヶ月にもわたって週末にも残業してきた技術者たちの燃え尽き症候群が発生しています。

各検査機関では、予想通り競争が激化する中、短期契約の技術者を増員したり、新入社員に高額な給与を支給したり、診断手順の自動化に投資するなどの対策をとっています。検査技師の給与は、従来、他の分野で同等の資格を必要とする職種に比べて低く、労働統計局によると、2019年の米国での年収の中央値は5万3000ドル(580万円)となっています。

また、検査室と検査実施施設の両方でスタッフが不足していることは、カナダ、英国、日本でも報告されています。また、コロナウイルス患者のケアにあたっている最前線の医療従事者でさえ、検査を受けることができない場合があるなど、医療システム全体に波及的な影響を及ぼしています。

日本経済新聞によると、日本では昨年末までに検査・看護スタッフの需要が倍増しました。

長期的なプラス要因

コロナウイルスの検査と研究のために人員、設備、資源を再配分したことで、他の疾病に対する診断薬などを含め、その他の分野にも影響が出ています。しかし、パンデミックが最終的に収束した暁には、民間資金と政府の双方による投資と対応能力の拡大によって、さまざまな疾患の診断薬が強化され、新たな医療のブレークスルーにつながる可能性があります。

7月19日、億万長者の慈善家であるビル・ゲイツ氏とジョージ・ソロス氏が支援するファンドが、10分間で検査結果を出す低コストのコロナウイルス検査薬を開発した英国のMologic社を買収することが発表されました。 この計画は、Mologic社の技術を活用して、発展途上国を悩ませている熱帯病の安価な検査薬を開発することを目的としています。

今回のパンデミックでは、医療の重要性も改めて認識されました。例えば英国では、看護学を学ぶための出願数が今年は3割増加し、医学コースの出願数は20%増加しています。

どこの国でも、新しい医療スタッフが資格を得て、雇用市場に参入するまでには何年もかかるでしょう。その間にも、検査や診断などの分野の人材は、これまで以上に需要が高まり、他の医療分野の人材と同等の評価を受けることになるでしょう。